耐震診断で行なわれる調査内容について

建築物においては、旧耐震基準、新耐震基準に関わらず重要なものに耐震診断があります。

1981年の新耐震基準施行以降に建築が行われた物件の場合でも、設計図書やデータがない場合には家屋がどの程度の耐震性を有しているのか確認をしておくことが大切なことになります。

信頼のおける診断を行なっている機関に「一般財団法人 日本耐震診断協会」があります。

協会では、建築物の状態によって2つの方法による診断を行なっており、まず、現地調査があります。

現地調査では、目視、設計図書の確認、建築物の履歴の確認を行い診断レベルの提案が行われることになり、提案内容に応じて、基礎を始めとした構造面に対しての調査が進められます。

診断結果によっては詳細診断が必要となる場合がありますが、ここでは、計算の難易度によって、第一次診断、第二次診断、第三次診断の3つの方法が選択されることになり、建築物がどの程度の耐震性能を有しているのか確認をすることが可能となっています。